注文住宅の費用を抑える方法はあるのか

注文住宅の費用を抑える方法はあるのか

注文住宅は設備や間取りを自由に決めることができるので、後悔することが比較的少ないです。
ですが自由に決めることができる反面、注文住宅は費用がかさむことが多く、しっかりと予算を考えておかなくてはなりません。
設備面で費用を抑えるには、グレードの高いものを選ばない、本当に自分にとって必要な設備かを考えるという点になります。
住宅展示場で見てきてしまうと、グレードの高いものが良いように見えてしまいますが、自分の生活に即していないと使い勝手が悪くなり使いこなすことができません。
また間取りに関しても注意しなくてはなりません。
間取りにこだわった場合そこの付随するクローゼットや窓の配置にも影響が及び、通常の設計では難しいことがあります。
そのため予算を立ててから間取りや設備について検討するのが良く、オーバーしないように意識しなくてはなりません。
もし予算がオーバーしそうならばそれぞれの部屋の設備をしっかりと見直すようにします。

注文住宅を新築する際にもらえる補助金を知ろう

注文住宅を新築する際、様々な補助金をもらえる可能性があります。
その額は住宅が備える設備や仕様によって変わってきますので、工務店などに設計を依頼する前に概要をおさえておくことが重要です。
国から支給される補助金としてまず住宅ローン減税が挙げられます。
これは年末の住宅ローンの残高の0.7%が支給されるというもので、最大13年間適用されるため総額は非常に高額となります。
注意点としては適用される年末の残高には上限があり、これは住宅の省エネ性能が高いほど上がるのがポイントです。
従って、注文住宅を建てる際には自分が計画している住宅の省エネ性能を把握しつつ仕様を決めていきましょう。
この上限額は入居する時期によっても変わり、2024年以降の入居から減額となるためこれを加味して計画をたてる事も重要です。
他にも、2021年11月に創設された「こどもみらい住宅支援事業」という制度があります。
これは高い省エネ性能を有する住宅を新築する（あるいは改修する）場合に適用され、また条件として申請時点において、「2003年4月2日以降に出生した子を有する」かつ「夫婦どちらかが1981年4月2日以降に生まれた世帯である」ことが必須です。
申請できるのは補助事業者として登録している建築事業者や販売事業者となりますので、そのような事業者と契約しなければ申請できないことにご注意ください。